真実を追究する KSM WORLD

日本の歴史・政治など納得いかないものを徹底的に追究するブログ。

    CNN

    1: KSM WORLD NEWS 2017/05/18(木) 21:07:46.61 BE:323057825-PLT(12000) ポイント特典
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    米メディア・リサーチ・センター(MRC)は、テレビ局CNNの放送を分析し、そのほぼ全ての放送時間がトランプ米大統領の批判に充てられていることを明らかにした。

    専門家らは、5月12日にかけた深夜から20時間分のCNNの放送を分析した。
    CMや様々なタイプの宣伝を省いた結果、ニュースやリポート、解説、インタビュー、中継などに充てられた時間は13時間27分で、
    うち全放送の92%にあたる12時間19分がトランプ政権の活動を議論する番組であることが分かった。
    なお別のテーマに割り当てられた時間は、わずか1時間8分だった。

    CNN ほぼ全ての放送をトランプ大統領の批判に費やす
    https://jp.sputniknews.com/us/201705173644434/

    【CNN、放送の92%をトランプ大統領の批判に費やすwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwww 】の続きを読む

    1: KSM WORLD NEWS 2017/02/06(月) 19:08:46.61 _USER
    http://photo.jtbc.joins.com/news/2017/02/06/20170206164600193.jpgno title

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    [写真CNNホームページ]

    米CNNが現地時間6日、「慰安婦少女像はなぜ外交葛藤に飛び火したのか」というタイトルの記事とともに慰安婦少女像を作ったキム・ウンソン作家とのインタビューを土台に慰安婦少女像を詳細に説明した。この記事は現在のCNNホームページのメイン画面で'Top stories'として紹介されている。

    CNNは少女像が「第二次世界大戦期間、日本政府によって強圧的に動員された慰安婦少女を象徴する」として「短い髪は少女の意思に反して家族・友人らとの断絶した関係を象徴し握りしめたこぶしは日本の戦争犯罪にこれ以上沈黙せず真実を言うという意志を表現する」と紹介した。

    その他にも少女像の足のかかとが地面から離れている理由や少女像のそばの空の椅子が象徴するもの、そして少女像の肩に座っている鳥が意味する内容などを詳細に説明した。

    CNNはこの少女像が韓国だけでなく米国とカナダ、オーストラリアなど世界のあちこちにも設置されていると付け加えた。

    CNNは「第二次大戦当時、日本軍によって韓国と中国、台湾、インドネシアなどで20万人ほどの女性たちを相手に慰安婦強制徴集がなされた」として安倍総理が否認した「慰安婦強制動員」を強調した。

    また「日本は1992年の河野談話を通じて責任を認め謝罪をしたが、その他の追加的な政府次元の公式被害補償などはなかった」と批判した。

    一方、釜山(プサン)日本総領事館前の慰安婦少女像設置をめぐり日本政府が「自国大使帰国」決定を下したことについてキム・ウンソン作家の反応も紹介した。キム作家はCNNとのインタビューで日本政府のこのような対応が行き過ぎだとし、「慰安婦少女像で日本が傷つくのは何なのか」として「平和のメッセージを込めた女性の人権を込めた彫刻像だ」と明らかにした。

    CNNは慰安婦少女像をめぐる政府間葛藤が大きくなり、両国関係が70年前よりもさらに後退したと付け加えた。

    パク・サンウク記者

    ソース:JTBC(韓国語) 米CNN、慰安婦少女像集中照明…"慰安婦少女像はなぜ外交葛藤に飛び火したか"
    http://news.jtbc.joins.com/article/article.aspx?news_id=NB11415945no title


    関連記事:CNN(英語)Why this statue of a young girl caused a diplomatic incident
    http://edition.cnn.com/2017/02/05/asia/south-korea-comfort-women-statue/index.html



    【【慰安婦問題】 米CNN、慰安婦少女像を特集「慰安婦少女像はなぜ外交葛藤に飛び火したのか」[02/05] 】の続きを読む



    1: KSM WORLD NEWS 2017/01/26(木) 09:33:46.50 _USER9
    (CNN) 日本のアパホテルが客室に南京大虐殺を否定する本を置いたことを受け、中国国家観光局は旅行会社や予約サイトに対してアパホテルのボイコットを指示した。

    中国国家観光局の報道官は、「中国人観光客を公然と挑発する行為」として同ホテルを展開するアパグループを非難。「すべての国際観光業者やインターネット業者に対し、このホテルとの協力関係を完全に打ち切るよう要求する」と述べ、日本に滞在中の中国人観光客にもボイコットを呼びかけた。

    客室に置かれているのはアパグループの元谷外志雄最高経営責任者(CEO)の著書で、同グループは先に発表した見解の中で、日本では言論の自由が保障されていると強調していた。

    旧日本軍は1937年から38年にかけて南京を占領。南京大虐殺では大量殺人や強姦、略奪が行われ、1週間で推定30万人が死亡したといわれる。

    元谷氏の著書ではこの数字について「あり得ない」と一蹴し、この事件は「中国側のでっちあげであり、存在しなかった」と主張している。

     南京大虐殺を扱った文書は豊富にある。第2次世界大戦後の東京裁判でも議論され、2015年にはユネスコの世界記憶遺産に登録された。

     この本の内容についてアパグループにコメントを求めたが返答はなかった。同グループは24日の時点で、中国人観光客からの予約は引き続き受け付けると述べている。

     今回の問題は、中国人観光客2人が宿泊先の客室で本を見付けたことが発端となり、中国のソーシャルメディアで非難が殺到。アパに対して謝罪を要求する声や、ボイコットを呼びかける声が噴出していた。

    中国国営新華社通信は24日、「日本の極右勢力が同国の戦争の歴史を塗り替えようとする運動の氷山の一角にすぎない」と形容した。

     中国外務省の華春瑩報道官は23日、「日本の少数の個人が歴史的犯罪を消し去ろうと躍起になっている」と述べ、「彼らが躍起になればなるほど、過去についての記憶を呼び覚ます。そうした行為は既に中国の人たちの強い憤りをかき立てている」と語った。

    ソース:2017.01.25 Wed posted at 10:38 JST
    http://www.cnn.co.jp/world/35095497-1.html

    74fc9556e58110a63d92ae4b2f702e02
    CNNは米国大統領がデタラメだと認定したインチキ報道機関です

    【【アパホテル】CNN報道「南京大虐殺を扱った文書は豊富にある」「ユネスコの世界記憶遺産にも登録された」】の続きを読む

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    1: KSM WORLD NEWS 2016/12/12(月) 15:32:37.35 _USER9
    (CNN) 75年前の12月8日、真珠湾攻撃で米海軍に未曽有の打撃を与えた旧日本軍。
    その同じ国が今、軍事大国としてまた世界の先頭集団に入っていると、専門家らは指摘する。

    戦後の憲法で自衛目的以外の戦力は持てないとされてきたにもかかわらず、日本は復活を果たした。
    むしろこの制約があったからこそ、日本の軍事力は強化されたのではないかという説もある。

    「パイロットにしろ艦にしろ、日本はどんな相手にも引けを取らない」と話すのは、
    米陸軍指揮幕僚大学(CGSC)のジョン・T・キューン教授だ。
    しかも日本は他国の何分の1かのわずかな予算で、これを成し遂げた。
    そんな日本を取り巻く安全保障の力学は今、変化のただなかにある。
    米国ではトランプ次期大統領が外交のシナリオを一変させ、戦略地図を塗り替えようとしている。

    日本の海上自衛隊は世界の海軍のランキングで5位以内に入る。そう評価するのはキューン教授だけではない。
    日本の安全保障に関するブログを主宰し、米海軍協会(USNI)ニュースにも寄稿しているカイル・ミゾカミ氏は、
    日本が今日のように強力な大国になったのは米国との同盟関係があったからだとの見方を示す。

    「米国と日本は世界で最も緊密な関係にある軍事大国同士だ。両国の関係は米英間よりも近い」――
    ミゾカミ氏はCNNへのメールでそう指摘した。

    キューン教授もまた、イージス艦を使う弾道ミサイル防衛システムのような米国の技術が、
    日本の艦隊を手ごわい存在にしているとの見方を示す。
    「私に言わせれば、日本の海上自衛隊と米海軍は大当たりの組み合わせだ」と、キューン教授は話す。
    同教授は米海軍パイロットの経験を持ち、日本の軍事史を武士の時代までさかのぼって分析した著書もある専門家だ。

    日本の現在の軍事力は真珠湾攻撃の時代を上回っているかもしれない。
    それを後押ししたのは戦後の憲法だ、と主張するアナリストもいる。
    戦争を放棄した憲法の下では攻撃力に予算をさく必要がなく、防衛力の強化に専念すればよかったからだという。

    ベルリン自由大学で日本の安全保障を研究しているコリー・ウォレス博士によると、これが最もうまく作用した例は日本の潜水艦だ。
    同博士によれば、日本政府は1950年代以降、潜水艦の開発に注意深く投資して技術を磨き上げてきた。
    対地攻撃用のミサイルを搭載する米海軍の潜水艦と違い、日本の潜水艦は水中だけに注目することでコストや複雑さを抑えることができる。
    またキューン教授によると、現代日本の企業文化も軍事力の増強に一役買っている。

    米国など他国では個人が抜きん出た力を発揮することが奨励されるのに対し、「日本人は生来、チーム一体が得意」だという。
    同教授によれば、米国で開発されたF35戦闘機のような兵器が将来、日本で量産されるようなケースも十分あり得る。
    日本は他国が生み出した最高水準の技術をさらに磨き上げることが得意だから、そのほうがうまくいくかもしれないという。

    日本の自衛隊ならトヨタや三菱といった日本メーカーと同じように優れた生産、保守、運用方式を構築し、
    F35の信頼性を向上させたり、米国のF35より幅広い任務に活用したりすることができるはずだ。同教授はそう強調する。
    「しっかりと訓練され、勤勉で、団体精神を持つパイロットが、最新鋭の第4、第5世代戦闘機を操縦する。
    (敵対国として想定される)ロシアや中国にとってはうれしくない話だろう」

    http://www.cnn.co.jp/world/35093434.html

    日本の自衛隊、その実力は<2> 水陸機動団の編成進む
    http://www.cnn.co.jp/world/35093435.html

    http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1481511634/
    2016/12/12(月) 10:14:15.55

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    201611220915440000w

    1: KSM WORLD NEWS 2016/11/23(水) 11:14:11.28 _USER9
    トランプ次期大統領は21日、ニューヨークにあるトランプタワーに大手マスコミの代表者を集め、大統領選期間中の「偏向報道」に対して激しい口調で叱責を行ったことがNew York Postの記事により明らかとなった。

    トランプタワーに集合を命じられたのは、CNN, NBC, CBS, Foxの4大ネットワークの代表者で、記事によると、会合が始まるや否や「ここに居る連中は全員、欺瞞に満ち、不公正で、不正な行為を行っている嘘つきどもだ」と述べた上で、
    CNN代表として出席したCNN Worldwideのプレジデントを務めているJeff Zucker(ジェフ・ザッカー)を名指し「私はCNNが大嫌いだ、CNNは全員が嘘つきでありCNNは嘘つきの寄合だ」と述べて特に、CNNのこれまでの報道姿勢を糾弾した模様となる。

    一部報道では、トランプ次期大統領は激怒の余り、会合がまだ途中の段階で、マスコミ代表者を全員、ミーティングルームから追い出してしまったとも模様ともなる。

    トランプ次期大統領は選挙期間中から、マスコミ各社の報道姿勢に批判を加えていた。また、実際に今回の大統領選では、マスコミの民主党寄りの報道姿勢が際立つ形ともなっていた。
    トランプタワーで行われた大手マスコミ各社との今回の会合は、非公開のものとなるが、会合後、トランプ次期大統領は自信のTwitterの中でマスコミ各社のことを「偏向したメディア(crooked media)」とコメントするなど、トランプ次期大統領の怒りは改めて噴出する形ともなっている。
    当初、トランプ次期大統領から呼ばれた大手マスコミの代表者は、この会合の目的は、選挙期間中に生じた関係状態をリセットし、良好な関係に戻すための第一歩になるものと考えていたが、そう甘いものとはならなかったようだ。
    トランプ政権に関しては、既に最高顧問的位置づけとなるチーフストラテジストにオルト右翼(Alt-Right)系大手メディアのBreitbart Newsの代表者を務めていたSteve Bannon(スティーブ・バノン)が就任することが決まっており、
    これにより米国内のマスコミ業界は、リベラル派と新興保守派の立場関係が完全に逆転するものともなっている。

    http://business.newsln.jp/news/201611220915440000.html

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