真実を追究する KSM WORLD

日本の歴史・政治など納得いかないものを徹底的に追究するブログ。

    ケント・ギルバート

    1: KSM WORLD NEWS 2018/04/14(土) 13:36:19.68 BE:135853815-PLT(12000)
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     高学歴を経て、高い社会的地位に就いた人を、無条件に「頭が良い」と考える人は多い。政治家や、裁判官、検察官、弁護士、中央省庁の官僚、大学教授などである。

     ところが、実際には、米国で「IYI(Intellectual Yet Idiot)=知的バカ」と揶揄(やゆ)される高学歴エリートが、日本でもかなり多いと私は思う。

     リベラルを自称する不寛容な人物のように「自己矛盾に鈍感な人」が典型例だ。彼らはダブルスタンダード(二重基準)を平気で適用する。「そんな行動は許せない」と他人を批判しながら、自分自身もそれをやる。

     暴力、人権侵害、言論弾圧、ヘイトスピーチ、差別、脅迫、迷惑行為、デマ拡散、捏造(ねつぞう)、不倫、いじめ、パワハラなどが得意だ。

     また、「物事の優先順位を理解できない人」も多い。自分の当選や立身出世が国益より重要な政治家や、視聴率や売り上げを伸ばす目的でフェイクニュースを垂れ流すメディア関係者、国益よりも省益やプライドが優先の官僚などである。

     米国でもドナルド・トランプ政権の誕生後、深刻な問題が起きている。

     米国では、共和党と民主党の間で政権交代が起きると、行政組織の幹部約3000人も解雇されて入れ替わる。だが、その下には解雇されない官僚もいて、彼らは「ディープステート」と呼ばれている。 その大半がトランプ嫌いなので、情報リークやサボタージュなど暴走を続けている。

     FBI(米連邦捜査局)による「ロシアゲート捜査」も、この1つといえる。

     本来、選挙を通じて選ばれた「国民の代表たる政治家」は、軍隊だけでなく官僚組織全体が暴走しないよう管理監督する責任がある。防衛省、財務省、文部科学省の問題を考えると、日米ともその体制が不十分だった。

     政治家は与野党問わず協力して法整備に取り組むべきだが、米国の民主党も日本の無責任野党も、政争の具にだけ利用して外国勢力を喜ばせている。究極に頭が悪い。

    http://www.zakzak.co.jp/soc/news/180414/soc1804140003-n1.html
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    ケント・ギルバート「高学歴無能は勉強は出来るが常識がなく、自分達の世界に入り込んで国民の常識がわかってない。前川喜平がいい例で経済特区を作る必要があると決めた国会に気に入らなかったから政治統制を拒否した。政治が決めたことを推進しなかった前川は自分の仕事をわかってない高学歴無能 【ケント・ギルバート「(前川喜平について)高学歴無能は勉強は出来るが常識がなく、自分達の世界に入り込んで国民の常識がわかってない。」】の続きを読む

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    ケント・ギルバート氏「(野党やメディアがモリトモをいつまでもやるのは)安倍政権を打倒し、憲法改正を阻止したいから。
    国会はこの問題を解決するのに適切な機関ではない。検察に(まかせるべき)。だから三権分立。立憲主義を言っている人達は立憲主義が分かっていない。」
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    GHQが日本人に自虐史観を植え付けた占領政策「WGIP(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)」は歴史的事実です。デマや陰謀論だと思っている人は一次資料を読んで下さい。なぜ産経以外のメディアはWGIPを未だに報じないのかな?

    日本人だけが知らない世界から尊敬される日本人 (SB新書)
    ケント・ギルバート
    SBクリエイティブ
    2018-01-06

    1: KSM WORLD NEWS 2017/12/16(土)12:32:45 ID:???
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     報道機関に勤める友人から聞いた話だが、今、大相撲のスキャンダルを取り上げないと、ワイドショーの視聴率や、新聞、週刊誌の販売部数は伸びないそうだ。(夕刊フジ)

     民間企業であるメディアが、よく売れる内容を強化する方針は理解できる。だが、放送時間や紙面に限りがある以上、特定の話題ばかりを報じれば、当然、他のニュースの量は減ることになる。

     例えば、自民党の青山繁晴参院議員は11月30日の参院予算委員会で、日本海沿岸に次々と漂着する木造船について、次の指摘をした。

     「北朝鮮が兵器化した天然痘ウイルスを持っているというのは国連の専門官の間でも常識だ。飛沫(ひまつ)感染でうつる。もし、上陸者に1人でも感染させられた人がいたら、ワクチンを投与しないと無限というぐらい広がっていく」


     バイオテロの危険に警鐘を鳴らした注目すべき発言だが、産経新聞や夕刊フジ以外の大手メディアでは見かけなかった。

     それ以外にも、北朝鮮のICBM(大陸間弾道ミサイル)発射に対する米国内の反応や今後の展望など、日本の安全保障に直結する重要事項はたくさんあるが、大相撲のニュースに追いやられた感がある。

     大半の日本メディアは、一種の「愚民化政策」を実施中なのだ。

    (以下略)

    産経web/2017.12.15 11:45
    http://www.sankei.com/politics/news/171215/plt1712150014-n1.html

    ◆◆◆ニュー速+ 記事情報提供スレ 78◆◆◆
    http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1511668430/


    【【ケント・ギルバート/ニッポンの新常識】 大相撲報道と日本で続く「愚民化政策」[H29/12/16]】の続きを読む

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