真実を追究する KSM WORLD

日本の歴史・政治など納得いかないものを徹底的に追究するブログ。

    韓国のニュース

    1: KSM WORLD NEWS 2017/11/06(月) 14:03:32.58 _USER
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    2017年11月5日、中国メディアの網易新聞によると、韓国・平昌五輪の開・閉会式が行われるメーン会場の「オリンピックプラザ」で4日に行われたK?POPアーティストによる「ドリームコンサート」で、十数人の観客が低体温症になり病院に運ばれたという。

    オリンピックプラザは当初、ドーム型にすることが検討されたが、経費が掛かりすぎることから見送られ、屋根がなく吹きさらし状態だという。記事は「2万人を超える観客は寒風に震えながらステージを見守っていた」と伝えている。


    2017年11月6日(月) 13時0分
    http://www.recordchina.co.jp/b204095-s0-c50.html

    【【韓国】平昌五輪のメーン会場で韓流コンサート、屋根なく低体温症で十数人の観客が病院に運ばれる[11/06 】の続きを読む

    1: KSM WORLD NEWS 2017/09/16(土) 14:05:35.52 _USER
    http://www.zakzak.co.jp/images/news/170915/soc1709150015-p1.jpgno title

    「北朝鮮化する日本?」という見出しが付いた朝日新聞のコラム

    朝日新聞のオピニオン面に、論説委員らが執筆する「社説余滴」と題するコラムがある。8月11日の同欄は、以前はソウル支局長だった、国際社説担当、箱田哲也氏によるもので、タイトルは「北朝鮮化する日本?」とある。その内容はゆがんだ考えだと、評せざるを得ないものであった。

    箱田氏はソウルでの国際会議で、何人かの韓国側出席者から「権力者の公私混同にまつわる疑惑が浮上したという点では日韓とも似ているが、日本社会はどうしてかくも平穏なのか」と質問されたという。

    また、日本は先進国だと思っていたが、忖度(そんたく)が存在するのは韓国と同じだと、安心したような感想を語られたという。

    日韓でまったくレベルの異なる公私混同や忖度の問題を、同一視することによって、結果的に日本を甚だしく貶めているとしか思えない。韓国側出席者の見方は偏見に満ちたものであるにも関わらず、箱田氏は反論するどころか納得してしまっているように感じた。

    この「北朝鮮化する日本?」というタイトルは、コラムの結論部分で、ソウル滞在中に日本通の韓国の重鎮と日本も韓国と同じだという話をしていて、以下のように切り返された話に由来している。

    「ある日本のトップクラス官僚など、口を開けば安倍(晋三)首相はすばらしいと絶賛する。何かに似ていると思ったら、『偉大な指導者、金正恩(キム・ジョンウン)同志は』というあれだ。もう韓国を通り過ぎたんじゃないか」

    つまり、この重鎮の言は、今の日本は安倍首相を個人崇拝しているから、韓国よりさらに悪質で、北朝鮮化しているというわけである。驚くほど悪意に満ちた偏見である。


    実はこの結論は、直前で箱田氏と次のように会話していたことを受けたものである。抜粋する。

    《そういえば、関係者の間では数年前から「日本が韓国化した」とささやかれてきた。かつての韓国に、何もかも「日本が悪い」と批判する風潮があったように、最近の日本でも単純な韓国観が広がり、それが嫌韓につながっているとの指摘だ》

    だが、日本の嫌韓は、韓国の偏見に対する当然な反発に過ぎない。

    箱田氏の記述には、明確に事実に反する主張が存在する。それは、《かつて韓国に、何もかも「日本が悪い」と批判する風潮があった》という部分である。

    韓国による、日本に対するいわれなき批判は、決して過去のものではない。まぎれもなく現在進行形であり、ますますエスカレートしているのが真実である。その実例は、虚偽に満ち満ちた韓国映画「軍艦島」や、バスの中までに増殖する慰安婦像など、あまりにも明らかではないか。

    そもそも、朝日新聞には日本を貶めることによって、善人ぶるという習性が感じられる。それは韓国人の性向と極めて似ている。つまり、私は、朝日新聞がずっと以前から「韓国化」していると感じている。


    ■酒井信彦(さかい・のぶひこ) 元東京大学教授。1943年、神奈川県生まれ。70年3月、東大大学院人文科学研究科修士課程修了。同年4月、東大史料編纂所に勤務し、「大日本史料」(11編・10編)の編纂に従事する一方、アジアの民族問題などを中心に研究する。2006年3月、定年退職。
    現在、夕刊紙や月刊誌で記事やコラムを執筆する。著書に「虐日偽善に狂う朝日新聞」(日新報道)など。

    http://www.zakzak.co.jp/soc/news/170915/soc1709150015-n1.html
    http://www.zakzak.co.jp/soc/news/170915/soc1709150015-n2.html

    >>2以降に続く)

    2: KSM WORLD NEWS 2017/09/16(土) 14:05:51.88 _USER
    >>1の続き)

    「慰安婦大誤報」から進歩しない確認作業 投稿訂正“同一構造”で校閲体制に疑問

    朝日新聞の社会面の右下隅には、「訂正して、おわびします」欄があって、しばしば掲載されている。その中には些末な誤りもあって、こんな間違いならもっとたくさんあるのではないかと思えてくる。しかし、8月1日のそれは、極めて重大なものであった。

    重要であるから全文を以下に引用する。

    《▼6月19日付オピニオン面「語りつぐ戦争」の投稿「引き揚げの女性に中絶手術」で、「旧友に聞くと、『今おめでたの方はいませんか。ご主人であろうと、またソ連兵、朝鮮人に犯されての子でも、今から育てるのは苦労です。思い切って見殺しにすることです』と女性たちに呼びかけたのだそう」の「ご主人であろうと」を削除し、「見殺しにすることです」は「身を軽くすることです」に訂正します。▼オピニオン面=「確認に一層注意します」》

    オピニオン面には、投稿者は旧友から聞いた話として投稿したものとして、次のように記されていた。

    《声編集では、掲載前に公的資料や出版物、過去の新聞記事などで確認作業をし、全体として投稿内容は信用性が高く、終戦直後の悲惨な実情を語り伝える貴重な証言であると判断し、掲載しました》

    《掲載後に読者から内容に疑問が寄せられ投稿者に改めて確認したところ、記憶違いの部分もあったとして削除・訂正して欲しいとの申し入れがありました。声編集の掲載前の確認も十分ではありませんでした》

    この訂正のやり方には、大きな疑問を感ずる。

    まず、オピニオン面の説明と社会面の訂正と、同一の投稿に関することなのに、分断されて分かりにくくなっている。本来であれば、元の投稿の全文を再掲載して、合わせて社会面における大型記事として、掲載すべきである。

    この投稿は6月19日で、訂正の掲載が8月1日であるから、その間の再確認の経緯に関して、読者からの疑問と、それに対する投稿者の返答とを、詳しく説明する必要がある。

    また、朝日側で確認作業を行ったにもかかわらず、なぜ確認が十分でなかったのかも、詳しく説明する責任がある。

    この投稿訂正問題が、どうして重要なのかといえば、それが例の「慰安婦報道」の大誤報と同一の構造であるからである。つまり慰安婦報道の反省は、まったくなされていない。

    今回のタイトルこそ「訂正して、おわびします」「確認に一層注意します」だが、2つの記事の中には、おわびの文言は見当たらない。

    9月6日朝刊に掲載された「英誌の世界大学ランキング」の記事では、中国の「清華大学」が「精華大学」と表記されていた。私でも一見してすぐに分かった。朝日新聞の校閲体制は、一体どうなっているのだろう。

    ■酒井信彦(さかい・のぶひこ) 元東京大学教授。1943年、神奈川県生まれ。70年3月、東大大学院人文科学研究科修士課程修了。同年4月、東大史料編纂所に勤務し、「大日本史料」(11編・10編)の編纂に従事する一方、アジアの民族問題などを中心に研究する。2006年3月、定年退職。
    現在、夕刊紙や月刊誌で記事やコラムを執筆する。著書に「虐日偽善に狂う朝日新聞」(日新報道)など。

    http://www.zakzak.co.jp/soc/news/170914/soc1709140010-n1.html
    http://www.zakzak.co.jp/soc/news/170914/soc1709140010-n2.html

    http://www.zakzak.co.jp/images/news/170914/soc1709140010-p1.jpgno title

    8月1日の朝日新聞に掲載された訂正記事

    関連記事
    【朝日新聞研究】「戦死」を「美化」した過去 安倍政権の安全保障政策など批判、完全に倒錯している考え方
    http://www.zakzak.co.jp/soc/news/170912/soc1709120003-n1.html
    【朝日新聞研究】「もりかけ報道」で“主役”だった朝日新聞 重視した国有地問題、それなら築地本社の土地取得経緯は?
    http://www.zakzak.co.jp/soc/news/170913/soc1709130010-n1.html

    (おわり)

    9: KSM WORLD NEWS 2017/09/16(土) 14:11:18.16
    うちにはこんなのがいます♪ BYアカヒ


    アカヒ新聞不逞鮮人記者 金漢一

    「日曜日は仙台の繁華街で日本人狩り」

    2~3人で仙台市内に繰り出し、2年生はお目付役として1年生に「アイツをやれ」とか 目配せしたり・・・
    日曜日に1年生が寮内にいたら先輩に「なぜ街に出て日本人を狩らないのか」と聞かれる
    端から見てても気の毒なほど日本人をボコボコにしてるヤツもいるし、回し蹴り一発で決めるヤツもいる
    相手が前かがみに倒れると、殺してしまったかと、さすがにビビるそうだ
    先輩から命令されてやっていることが多いので、2~3人とカツアゲしても目標額に達しないと焦ってくる
    なかには給料袋のまま、数十万円もカツアゲしてくる勇者もいる
    「おまえそれはひどいんじゃないか?」
    「チョッパリにはなにしてもかまわねえ」
    警察に捕まった朝高生も、呼び出された先生も、我々朝鮮人を強制連行した日本政府が悪いんだと、話を政治問題に振り向けると、バカな仙台の警察官達は、黙りこくってしまい、お目こぼしされる

    https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%91%E6%BC%A2%E4%B8%80

    https://www.amazon.co.jp/%E6%9C%9D%E9%AE%AE%E9%AB%E6%A0%A1%E3%AE%E9%9D%E6%A5-%E3%9C%E3%AF%E3%9F%E3%A1%E3%8C%E6%9A%B4%E5%8A%9B%E7%9A%E3%A0%E3%A3%E3%9F%E3%8F%E3%91-%E9%91-%E6%BC%A2%E4%B8%80/dp/4334974805
    .
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    【【メディア】「韓国化」する朝日新聞 極めて似ている日本を貶めて善人ぶるという習性 「慰安婦大誤報」から進歩しない校閲体制[9/16]】の続きを読む

    1: KSM WORLD NEWS 2017/10/30(月) 19:12:11.68 _USER
    10/30(月) 19:04配信
    産経新聞

    韓国ロッテグループ会長の重光昭夫被告(写真:産経新聞)

     巨額の報酬を親族に不法に支給したなどとして横領や背任の罪に問われている韓国ロッテグループ会長の重光昭夫(韓国名・辛東彬)被告に対する求刑公判が30日、 ソウル中央地裁で開かれ、検察は懲役10年、罰金1000億ウォン(約100億円)を求刑した。(ソウル 名村隆寛)

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171030-00000542-san-kr

    13: KSM WORLD NEWS 2017/10/30(月) 19:15:51.86
    ロッテ創業者次男「ロッテは韓国企業です」
    http://livedoor.4.blogimg.jp/hatima/imgs/9/a/9a605861-s.jpgno title

    【【速報】韓国ロッテの重光昭夫会長に懲役10年、罰金1000億ウォン(約100億円)を求刑 】の続きを読む

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    1: KSM WORLD NEWS 2017/10/30(月) 08:57:28.33 _USER
    トランプ政権が構想中の新しいアジア政策が米国・日本・豪州・インドの4カ国の連携に重点を置いていると、米政府の元・現官僚らが明らかにした。米国のアジア政策は中国の海洋進出に対する強力な牽制戦略という点で関心を集めている。

    ホワイトハウスのアジア担当選任補佐官を務めたデニス・ワイルダー・ジョージ・ワシントン大教授は27日(現地時間)、香港サウスチャイナモーニングポスト(SCMP)のインタビューで、「米国の新しいアジア政策のキャッチフレーズは『自由で開かれたインド洋・太平洋地域』」とし「この構想は米国・日本・豪州・インドの4カ国間でかなり以前から議論されてきた」と明らかにした。

    同紙はワイルダー教授を引用し、トランプ大統領が来月のアジア訪問中にこうした内容の新しいアジア政策を発表する予定だと伝えた。トランプ大統領は来月3日から14日にかけて韓国、日本、中国、フィリピン、ベトナムのアジア5カ国を訪問する。

    これに先立ちアリス・ウェルズ米国務次官補代行(南・中央アジア担当)もこの日、ホワイトハウスで記者会見し、トランプ政権の新しいアジア政策を説明しながら「米国とインドは民主主義、透明性、航行の自由、経済開発などの価値を共有する国」とし「我々は日本、豪州など重要な同盟国と共にこの価値をインド洋-太平洋全域に広めなければいけない」と強調した。

    続いて「米国と日本、インドはすでに定例合同海上訓練『マラバール』を毎年実施するなど生産的な3カ国協力を強化してきた。3カ国が共有する価値をみると、豪州も自然に友邦になるだろう」とし「価値を共有する4カ国間の実務級会談を近く開くことを検討中」と説明した。しかしウェルズ代行は価値を共有するアジア・太平洋の国に韓国を挙げなかった。

    AP通信などは「米国が推進する4カ国協力の強化は、東・南シナ海での領有権紛争と中国のインド洋進出に対する牽制などと無関係ではない」と分析した。


    2017年10月30日08時16分
    http://japanese.joins.com/article/888/234888.html?servcode=A00&sectcode=A20

    【【米国】日本・豪州・インドとの連携を強調…韓国には言及せず=中央日報[10/30] 】の続きを読む

    1: KSM WORLD NEWS 2017/09/26(火) 15:27:40.75 _USER
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    北朝鮮の核問題による緊張の高まりを受け、欧州の一部国家から来年2月開催の平昌冬季オリンピックへの不参加を示唆する声が出始めている。オーストリア・オリンピック委員会のカール・シュトース委員長は22日、現地メディアとのインタビューで「状況が悪化し選手の安全が保障されないなら、韓国には行かないだろう」と述べた。同じ日にはドイツ内務省も「平昌冬季オリンピックの安全問題については政府が適切な時期に発表する」と明らかにし、平昌の安全を問題視していることをうかがわせた。これに先立ちフランスのフレッセル・スポーツ相は現地のラジオ番組で「北朝鮮の核問題が悪化し安全が確信できなければ、フランス代表チームはオリンピックに参加しないだろう」とコメントしている。


     オーストリア・オリンピック委員会は不参加への言及が大きく報じられた24日、平昌オリンピック組織委員会に「現在の状況はオリンピックの開催に影響がないことを確信する」という内容の公式コメントを伝えた。フランスのフレッセル・スポーツ相も22日、パリを訪問した韓国文化体育観光部(省に相当)の盧泰剛(ノ・テガン)第2次官に「平昌に行くことが公式の立場」とした上で「自らの発言はメディアが誇張したもの」と説明したという。

     1972年のミュンヘン・オリンピックではパレスチナ武装組織が11人のイスラエル選手を殺害するという前代未聞のテロ事件が発生したが、オリンピックは34時間後に再開された。東西冷戦時代の1980年には米国を中心とする自由主義陣営がモスクワ・オリンピックへの参加をボイコットし、また84年のロサンゼルス・オリンピックは当時のソ連を中心とする共産主義陣営が参加をボイコットしたが、安全への懸念からオリンピックに参加しないというケースは過去に一度もなかった。2015年11月にフランスのパリでイスラム国(IS)の戦闘員により30人が犠牲となるテロが発生したが、それから2週間後には140カ国以上の各国首脳が参加し国連の気候変動枠組み条約締約国会議が予定通り開催された。これにはいかなるテロや暴力にも屈しないとする国際社会の強いメッセージが込められていた。

     北朝鮮の核・ミサイル問題は世界の平和と国際社会全体にとって大きな脅威だ。もし安全上の懸念を理由に各国が平昌オリンピックに参加しないとなれば、これは北朝鮮の脅迫に屈することになり、金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長が最も望む結果となる。現在、北朝鮮の核問題が最悪の状況に向かっているのは事実だが、そのような時ほど国際社会は結束して北朝鮮に断固たる態度を示してほしい。

    2017/09/26 10:51 朝鮮日報/朝鮮日報日本語版
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/09/26/2017092601000.html

    【【朝鮮日報/社説】北の脅しに屈し平昌五輪不参加、金正恩の思うつぼ[9/26]】の続きを読む

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