真実を追究する KSM WORLD

日本の歴史・政治など納得いかないものを徹底的に追究するブログ。



     いわゆる「天皇の人間宣言」(新日本建設に関する詔書)

    神道指令をさらに徹底させるために、占領軍は昭和21(1946)年元旦に昭和天皇に迫って、いわゆる「人間宣言」を出させた。この「人間宣言」という言葉は、マスコミ・歴史家たちが勝手にネーミングしたものである。実際に天皇により発表されたのは「新日本建設に関する詔書」というもので、詔書では「人間宣言」なる語句は一切使われていない。

    これは前年の神道指令を出すときにすでに予定されていたもので、「神道指令」の大前提として、天皇自身に神格を否定させよう、「人間宣言」させよう、とGHQは考えたのだ。

    ただし、この詔書を一読すれば明らかだが、昭和天皇の主眼は「五箇条の御誓文」をあらためて国民に示し、日本には独自の民主主義の伝統がある、ということを思い出させ、日本国民の生きる道を指し示すことだった。
     
    祖父明治天皇が近代日本の国づくりの根本方針として定められていた御誓文を、これからの新日本建設のための拠り所として示すことによって国民の士気を鼓舞しようとするものだった。

    GHQが「軍国主義」を一掃するという名目で、天皇みずからその神格性を否定する詔を天下に発布しようと考え、GHQが原案をつくり密かに日本側へ届けた。

    ところが、昭和天皇は原案をそのまま承認せず、「五箇条の御誓文」を冒頭に加えるよう指示した。マッカーサー自身も「五箇条の御誓文」は結構なものと賛成し、「新日本建設に関する詔書」が発表された。
    昭和天皇はGHQの意図を正しく見抜き、その上をゆく考えをもっていたわけだ。

    ※KSM ここまで読んで理解できると思いますが、いかに昭和天皇が賢い方であったかが理解できると思います。「日本はもともと民主国家だ!」と冒頭で言ってしまっているのですよw

    GHQが天皇に「人間宣言」なる意味不明の宣言をさせたわけは、GHQは天皇は西洋のゴッドと同じととんでもない誤解をしていたからである。日本の神はゴッドとはまったく違う。日本の神は集団の一番上という意味である。

    体の一番上は「髪(かみ)」、昔の大家族で下男下女がいるところでは、奥さんが「おかみさん」、太政大臣は「一の上(かみ)」で天皇は「御上(おかみ)」。だから神の由来は「おかみさん」と同じなのである。
    これをゴッドと訳したのは明治時代のとんでもない誤訳だった。
     
    仏教が入ったときに、仏を神とは言わなかった。キリスト教が16世紀に入ったときも「デウス様」と呼んで、神とは言わなかった。キリストを神と呼ぶようになったのは明治になってからである。明治のキリスト教徒は漢訳の聖書を使ったから「神」と訳してしまったのだ。

    ※KSM 動画中で 指摘しましたが、日本人であれば、「もれなく天皇の血筋」となってしまう国なんです。

    だから「天皇陛下は
    (西洋の意味での)神」などという愚かな人は本当はいないはずなのです、日本は日本の国土から自然、道具、全部神様なんですよ。八百万の神々と言います。

    日本が他宗教に寛容なのはもともと八百万の神々がいるのですから、外国の神様が一人増えてもなんということはないんですよね。キリストも仏陀も受け入れるのは全然問題なし。

    ヒンズー教もですよ。モスクがあるでしょう。それに、日本にいるヒンズー教徒の方たちは、自分たちを受け入れてくれる日本が大好きだから悪いこともしません。 
    問題が起きるのは相手がキリスト教の国とか共産主義国ですね。

    戦後の教育でこれ教えなくなったからおかしくなってしまっただけです。いやでも「日本人であれば皇民」です。800年前に遡ると天皇陛下の血筋。計算が得意ならあっという間に分かることです。

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    【ジョージ・ケナン(米)国務省政策企画部所部長】

    東京裁判を成立させるこのような手続きの基盤になるような法律はどこにも存在しない。戦時中に捕虜や非戦闘員に対する虐待を禁止する人道的な国際法はある。B・C級戦犯の犯罪はそれに則っている。

    しかし公僕として個人が国家のためにする仕事について国際的な犯罪は無い。国家自身はその政策に責任がある。戦争の勝ち負けが国家の裁判である。日本の場合は、敗戦の結果として加えられた災害を通じて、その裁判はなされている。

    とは言ってもこれは戦勝国が敗戦国の指導者を個人的に制裁する権利が無いいう訳ではない。しかし、そういう制裁は戦争行為の一部としてなされるべきであり、正義とは関係が無い。またそういう制裁をイカサマな法手続きで装飾すべきではない。

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    【オリバー・リットルトン(英)軍需生産大臣】
    日本が米国を戦争に追い込んだというのは、歴史の狂言である。真実はその逆である。米国が日本を真珠湾に誘い込んだとみるのが正しいのだ。

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    【ハーバート・フーバー 第31代米国大統領】
    もし我々が日本人を挑発しなかったならば、決して日本人から攻撃を受ける様なことはなかったであろう。

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    【ラッセル・グレンフェル(英)海軍大臣】
    普通の情報を与えられている者は誰であれ、日本が卑劣な奇襲攻撃をかけたと信じていた。

    だが政府中枢部では攻撃は十分に予期されていただけでなく、実際上欲せられていた。ルーズベルト大統領が戦争を欲していたことは疑う余地はないが、政治的理由から、最初の攻撃が相手から加えられることを望んでいた。

    そのため自尊心を持つ国なら、いかなる国でも武力に訴えるほかない地点まで日本に圧力を加えたのである。日本は米国大統領によって、米国を攻撃することにされていたのである。

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    【カーチス・B・ドール(米)大佐、ルーズベルト大統領長女の夫】
    ホワイトハウスで1941年11月25日に開かれた運命的な会議の記録を読み返してみて、私の以前の岳父、ルーズベルト大統領および彼の側近達の戦略は、平和を維持し保障することではなく、事件を組み立て、あるいは引き起こさせて、米国を日本との戦争に巻き込むという陰謀に専ら関わっていたと、私は悟った。

    それを知って私の心は張り裂けんばかりだった。これは「裏口」から欧州の戦争に入ることを可能にする戦略だった。

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    【D・アイゼンハワー(米)連合国軍最高司令官 後に米国大統領】
    (原爆投下をスティムソン陸軍長官から知らされたことを想起して)彼が関連の事実を述べるのを聞いているうちに、自分が憂鬱な気分になっていくのが分かって、大きな不安感抱かずにはいられなかった。

    先ず、日本の敗色は濃厚で、原爆の使用は全く不必要だという信念を持っていた。第二に、米国人の命を救うために、もはや不可欠ではなくなっていた兵器を使用することによって、世界の世論に波紋を広げることは避けるべきだと考えていた。日本はまさにあの時期に、面目を極力つぶさない形で降伏しようとしていると、私は信じていたからである。

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    【W・O・ダグラス(米)連邦最高裁判所判事】
    極東国際軍事裁判所は、裁判所の設立者(マッカーサー)から法を与えられたのであり、申立人の権利や国際法に基づいて審査できる自由かつ独立の裁判所ではなかった。それ故に、パール判事が述べたように、同裁判所は司法的な法廷ではなかった。それは、政治権力の道具に過ぎなかった。

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    【エドワード・セント・ジョン(豪)勅選弁護士、国際法律家協会委員】
    1945年8月6日と9日に、広島、長崎に原爆が投下された際、米国の指導者はもとよりその責任は追及されなかった。だが法に照らしてみると、広島・長崎の大惨事、およびその後に世界の人々の心に植え付けたられた核兵器による大虐殺の恐怖に対する責任を、米国の指導者に追及する裁判が開かれて然るべきであった。

    第二次世界大戦のドイツの戦争犯罪者達は今も尚ドイツ、フランス、オーストリアなど、各国で裁かれている。

    それなら米国の指導者達も、この史上最大の犯罪、すなわち人類の未来を脅かしかねない、半世紀を経ても消えることの無いこの罪を、否、むしろ今尚増大する核兵器によって全人類を大量殺戮の危険にさらした罪を、追及されて然るべきである。

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    ジョージ・A・ファーネス(米)東京裁判弁護人、重光葵担当

    真に公正な裁判を行うのならば、戦勝国ではなく、戦争に関係のない中立国の代表が当たるべき。勝者による敗者の裁判は決して公正ではありえない。

     

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    1: <丶`∀´>(´・ω・`)(`ハ´  )さん@\(^o^)/ 2016/06/17(金)06:50:43 ID:???
    ◆共産系団体、安保法廃止求める署名文書を園児介し保護者に配布 長野の認定こども園で
    [産経ニュース 2016.6.17 06:30]


     長野市内の一つの幼保連携型認定こども園で4月、共産党系団体とされる「新日本
    婦人の会」による安全保障関連法廃止を求める署名文書が、園児を介して保護者に
    配布されていたことが16日、分かった。同園は教育基本法で「法律に定める学校」
    と位置づけられており、特定政党を支持、反対するための政治活動は禁止されている。


     配布されたのは「戦争法の廃止を求める統一署名」と題した用紙。「戦争法で
    ある『平和安全保障関連法』をすみやかに廃止してください」という請願項目と
    署名欄が設けられていた。


     下部には「取り扱い団体・新日本婦人の会」と記載されていた。

     長野市によると今年4月上旬、署名用紙は同園で園児の「連絡帳」に挟み込まれ、
    保護者の元に届けられた。

     市は事態を把握後、同園側に事実確認を行ったうえで、教育基本法に基づく施設で
    あることを伝えた。

         ===== 中略 =====

     新日本婦人の会長野県本部は産経新聞の取材に「署名用紙の配布をお願いしたが、
    強制はしていない」と話した。

         ===== 後略 =====


    全文は下記URLで。
    http://www.sankei.com/affairs/news/160617/afr1606170005-n1.html


    【【KSM】共産系団体、安保法廃止求める署名文書を園児介し保護者に配布 長野の認定こども園で[H28/6/17]】の続きを読む



    【KSM】日本人が忘れてしまったもの 大空のサムライ 坂井三郎

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    https://www.youtube.com/watch?v=Iyq7ScONyNE

    【KSM】桜井誠氏 東京都知事選出馬表明 原題「大嫌韓日記発売 & etc.」2016/6/16 
    https://www.youtube.com/watch?v=XlXIhpoHIcg

    【KSM】民進党 蓮舫 TBS、テレビ朝日を使って不当な世論誘導を行いバレまくる!頭が悪すぎる。 
    https://www.youtube.com/watch?v=9bxkYUYNLC8

    【KSM】安倍首相「気をつけよう、甘い言葉と民進党」(2016・6・13 大分にて)https://www.youtube.com/watch?v=5t0JsThTajo

    【KSM】中国への日本のコメ輸出が全面的に始まるとの報道に中国ネットは猛反発https://www.youtube.com/watch?v=VGCY4o7ao8E

    【KSM】台湾 東日本震災時の日本の大恩人、張栄発さんをご存知ですか?台湾の方としては最高位の勲­章が贈られた方です!
    https://www.youtube.com/watch?v=tKLw3C1QAeM

    【KSM】民進党が隠したい事実 連合崩壊、民共合意の影響 小坪しんや氏
    https://www.youtube.com/watch?v=S-aqUSuWKOA

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    《「歴史を直視」されて本当に困るのは、支那人と朝鮮人、そして欧米人。本来なら日本人は全然困らない。》
     

    支那と朝鮮は、二言目には日本に対して「歴史を直視しろ」と上から目線でものを言うのが習慣となっている。これはもう国是と言っても良いくらいだ。そして、それを言われると(反日的な)戦後教育を受けただけで、独力で正しい近現代史を勉強していない普通の日本人は、故無き贖罪意識により身を縮めて言葉も返せなくなってしまう。


    また、米国を始めとした白人国家群からも「戦後世界秩序」に反する言動には厳しい目が向けられ、日本人が正しいと確信する事柄を表明しても〈歴史修正主義者〉であると非難される場合がある。向けられる表現こそ様々だが、日本はいつまで経っても〈敗戦国・戦犯国家〉の立場からは解放されない。
     

    国際社会を全て敵に回して国家を運営していく事などできないから、日本政府はただひたすら言い分を押し殺し、国際社会の論調・風潮に身を任せて、一生懸命に優等生であろうと自らを強いて生きてきた。支那・朝鮮に対しては自虐的な迄に、感謝されない経済援助を延々と続けてきたが、それによって支那・朝鮮と友好感情が深まった訳ではない。彼等は人民・国民に嘘の歴史を教え込み、寧ろ戦前より日本を憎んでいる始末だ。
     

    欧米、特に米国は敗戦後7年9箇月に亘り日本を占領し続け、1952年(昭和27年)に日本が国際社会に復帰してからも軍隊の駐留を続けた。沖縄県に至っては、戦後27年間も占領し続け、日本に「琉球諸島及び大東諸島」として施政権が返還されたのは、1972月(昭和47年)の事である。地政学的要因から、現在も沖縄県には日本全体の在日米軍の74%が集中している。日本は在日米軍の駐留費を年間約4500億円負担しており、その割合は駐留費全額の約75%で世界一である。
     

    因みに韓国の負担率は約40%、ドイツの負担率は約32%である。この数字を見ても、如何に日本が自虐的な迄に米国に奉仕しているかが分かろうと言うものだ。敗戦後の日本は、支那・朝鮮・米国に良いように喰いものにされている実態が見えてくる。
     

    世界各国へのODAも、長らく米国が世界の1位であったが、冷戦の終結を背景に、1989年に日本が米国を追い抜き、その後も1990年を除き、2000年までの10年間、日本は世界最大の援助国であった。
     

    このように、日本は国際社会に於いて常に優等生たろうと、いじましい迄に努力をしてきた。ものは見方にもよるが、私は今の日本人は、とても誇り高い民族とはいえないと思う。首相官邸・外務省の仕事ぶりを見ても、大和民族の誇り高さは微塵も窺えない。当時の人口動態の資料や数々の証言記録、新聞記事、写真などから「南京大虐殺」が虚構である事は明白であるが、日本の首相官邸・外務省は「南京大虐殺」が虚構であると国際社会に訴えた事は一度として無い。
     

    支那はまた、支那に於ける共産党政権の創始者、毛沢東主席の「大躍進政策」で1958年からの3年間で自国の人民を3500万人も餓死させた歴史や、「文化大革命」で1966年からの10年間に自国の人民を1000万人以上も殺している。また僅か27年前の1989年に起きた「天安門事件」では、当時の最高実力者 鄧小平氏が数万人規模の自国の学生たちに銃を向け、戦車で轢き殺せと人民解放軍に命令を発した歴史もひた隠しにしている。そんな国が「歴史を鑑として…」と日本に説教を垂れるなど、悪い冗談でしかない。支那がこういう尊大な態度に出た時は、支那が自国の人民に最も知られたくない、この三つの事件を日本は指摘すればいいのだが、日本政府は支那に都合が悪い事は決して口にしない。支那を怒らせるのが怖いからだろう。
     

    日本人による造語である所謂「従軍慰安婦」問題も、同じく日本人の戸塚悦朗弁護士により「性奴隷」と、よりインパクトのある呼称に変えられた。韓国政府からは20万名の朝鮮人少女・処女を日本の軍部が組織的に強制連行・拉致したと荒唐無稽な言い掛かりを付けられているが、日本の首相官邸・外務省は、これも国際社会に公式には否定していない。昨年末の「慰安婦合意」では韓国の主張を〈全面的に認め、謝罪〉してしまった。少なくとも国際社会の受け止めはそうだ。あの村山富市氏までが国家賠償は支払わず民間基金に止めたものを、岸田文雄外相は安倍首相の意を受け、10億円の基金を国家支出とする事で合意してしまった。
     

    「歴史を直視」しろと言うなら、韓国は〈20万名の朝鮮人少女が強制連行された〉証拠を示さなければならない。日本側には〈性奴隷〉が〈公募された高給売春婦〉であるという事を証明する一次資料が山ほどあるが、韓国には〈朝鮮人少女が20万名も強制連行された事を示す証拠は一切無い〉。あるのは大東亜戦争と朝鮮戦争の区別もつかずに証言をころころ変える元売春婦の言い掛かりだけである。家族の証言も、強制連行の目撃証言も、強制連行を非難する新聞記事も一切無い。「慰安婦」は確かに居た。余り褒められた事では無いし、彼女たちが幸福であったとも思わない。併し、韓国政府が言う〈朝鮮人少女20万名の強制連行〉は明らかに嘘である。
     

    大東亜戦争は、数々の米政府の公式文書や日本の公式文書により、「日本の侵略戦争」などではなかった事が、今では容易に解明できるにも関わらず、日本の首相官邸・外務省はそのように日本国の名誉に関わる真実を主張する動きも意欲も見せていない。戦勝国側から「歴史修正主義」と非難されるのが怖いからだろう。日本の為に、不当なレッテル貼りと戦おうという気概の欠片も無い。
     

    「リメンバー・パールハーバー」の言葉が示す通り、大東亜戦争は日本が〈騙し討ち〉をして始まった事になっている。併し、そもそも対米戦争は、米国を中心とした連合国の日本に対する経済制裁(ABCD包囲網)が形成された瞬間に事実上始まっていた。資源を持たない日本に、石油を始め、屑鉄、綿花、食料などの補給を断つ行為は、経済的戦争行為以外の何物でもない。
     

    コーデル・ハル米国務長官が書いたハルノートを、より受け容れ難く、より過酷なものに書き直したハリー・デクスター・ホワイトの手になる〈偽ハルノート〉は米国議会の承認も受けずして、日本に突き付けられた。今ではハリー・D・ホワイトはコミンテルンのスパイであった事が分かっている。


    「もしハルノートを突き付けられたら、モナコやルクセンブルクなどの小国であっても抵抗したであろう」…この言葉は、米国の歴史家アルバート・ジャイ・ノックが書き記し、東京裁判で日本側の弁護人を務めたブレイクニー弁護士が引用し、唯一国際法の専門家であり、日本の無罪を主張してくれたパール判事も、判決書に引用した事で知られる言葉である。米国を始めとした連合国は、改めて「歴史を直視」するといい。



    「支那・朝鮮・欧米が固執している歴史」は虚構に満ちている。私は日本人としてはっきりと主張する。「貴方がたこそ真実の歴史を直視しなさい」と。東京裁判で裁かれなかった日本各地の都市への絨緞爆撃〈都市部大焼殺〉、広島・長崎への〈原子爆弾投下による人体実験的大爆殺〉とそれに付随する苦しみに満ちた〈被曝症被害〉は、皆、無辜の民に向けられたものだった。
     

    支那・朝鮮・欧米が為した史実は総て白日の下に晒すべきである。歴史に嘘は許されない。「南京大虐殺」も「朝鮮人少女20万名の強制連行」も総て検証しようではないか。朝鮮人が日本軍に志願して日本人として立派に戦った事実も漏らさず検証しよう。朝鮮人は被害者などでは無く加害国・敗戦国である。米国が如何にして日本を戦争に引き摺り込んだか、如何にして無辜の民を大虐殺したかも明らかにしよう。大東亜共栄圏の意義も埋もれさせてはいけない。「歴史を直視する」とは、正にそういう事であるのだから。

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